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核融合科学研究所 NIFS 徹底解剖:LHDの蓄積と、計測・計算で切り開く次の研究

NIFSは何を担い、LHD実験完遂後にどこへ向かうのか。大学共同利用の仕組み、10の研究ユニット、MCPoP・CHD・CHD-Uの違い、双星、計測・材料研究まで解説する。

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大型ヘリカル装置LHDの真空容器内部。金属板で覆われた内壁が左右に大きくねじれて続く。
大型ヘリカル装置(LHD)のプラズマ真空容器内部(2013年撮影)。超伝導コイルは容器の外側に配置されている。National Institute for Fusion Science, “LHD plasma vacuum vessel.jpg”, CC BY-SA 4.0(縮小・sRGB変換・WebP変換。写真の派生版も同ライセンス) · CC BY-SA 4.0

この記事の要点

岐阜県土岐市の核融合科学研究所(NIFS)は、国内外の大学と研究設備・知識・人材を共有する、自然科学研究機構(NINS)の大学共同利用機関である。大型ヘリカル装置LHDの実験は2025年12月25日に終了したが、蓄積データの解析、計測開発、シミュレーション、材料・超伝導研究は続く。2026年度に始まったMCPoPは、プラズマの微細な揺らぎを詳しく測り、制御するための新しい学術研究基盤計画だ。NIFSの現在地を理解するには、研究所という組織、実験装置、研究プロジェクトを分けて見る必要がある。研究所概要/LHD実験完遂/MCPoP

目次

大学共同利用機関という仕組み

NIFSの英語名はNational Institute for Fusion Science。所在地は土岐市下石町で、2004年から大学共同利用機関法人・自然科学研究機構を構成する研究所となっている。研究対象は高温プラズマの物理にとどまらず、原子や分子の反応、材料、計測器、超伝導機器に及ぶ。核融合エネルギーを実現するために必要な基礎科学と技術を、大学の研究者が共同で育てる役割を担う。概要/沿革

「共同利用」は単に装置を貸すという意味ではない。研究課題を公募し、各大学の専門性と研究所の設備・研究者を結びつける仕組みである。所内設備を用いる一般共同研究に加え、大学側の研究基盤を活用する枠組みや、複数機関で重要課題に取り組む研究コア提案型共同研究などがある。QSTが主導するJT-60SAなどを使う学術研究への接続も用意されている。つまり、土岐の敷地の外にもNIFSの研究活動は広がっている。共同利用・共同研究

所内の構造を理解する鍵は「ユニット」と「プラットフォーム」だ。前者は学術的な問いを掲げる研究チームで、所員と所外の学際的メンバーをおおむね同数で構成する。後者は実験施設や計算機など、その問いを検証するための共通基盤である。研究者の所属と、使う装置を一対一に固定しない設計によって、分野をまたいだ共同研究を促す。研究活動/プラットフォーム企画室

装置を動かし続ける技術部も重要だ。機械システム、設計開発、電気電子、計測分析、制御情報の各技術課が、加工・溶接から真空、低温、信号処理、ネットワークまでを支える。研究者が新しい計測を思いついても、真空容器に取り付けられ、校正でき、安全に運転できなければ科学にはならない。NIFSの蓄積には、この実装と運用の知識が含まれている。技術部

NIFSの公募型共同研究の5工程と、三菱電機・京都大学・NIFSによるマイクロ波プラズマ計測の役割分担を示す図。
NIFS共同利用の流れと別途公表された連携事例の模式図。最大34点は電子密度・放電条件に依存する。波形・光路は実測データではない。図解:FUSION INDUSTRY · 利用条件

1989年の設立からLHD実験完遂まで

NIFSは1989年5月、名古屋市千種区に設立された。大学における核融合研究の長期計画を背景に、岐阜県土岐市での大型ヘリカル装置建設と、その推進母体となる共同利用機関の整備が進んだ。1997年7月に土岐へ移転し、同年12月にLHDが完成。1998年3月31日に最初のプラズマを生成した。公式沿革の「1998年4月実験開始」と、装置側のファーストプラズマの日付は、区切りの違う記録として読むのが正確である。沿革/LHD公式記録

その後、LHDは長期にわたり日本のヘリカル研究を支えた。2017年3月から重水素実験を開始し、2022年12月に重水素実験を終了。2023年度には研究組織をユニット体制へ改め、LHDも高精細計測や加熱装置の蓄積を学際研究に使う「学術研究基盤」として運用された。核融合炉に向けた性能向上の研究から、宇宙・天体にも通じるプラズマ現象を解明する研究へと、利用目的の幅が広がった。NIFSの歴史/学術研究基盤LHD

2025年12月23日に放電回数が20万回へ到達し、同月25日をもってLHDによる実験を完遂した。ここで区別すべきなのは、装置で新たなプラズマを生成する実験の終了と、LHDを通じた研究の終了である。NIFSは蓄積データによる研究の継続を明示している。長年の実験で形成された計測技術、運転経験、共同研究者のネットワークも次の研究基盤に受け継がれる。LHD実験完遂と20万ショット

1989年のNIFS設立から2026年のMCPoP開始までの年表と、LHD実験完遂後も計測技術・データ・共同研究が継承されることを示す図。
NIFSの歴史と研究基盤の継承を示す模式図。LHD実験は完遂、技術とデータの研究は継続。CHDの2026年度開始は計画であり実績ではない。図解:FUSION INDUSTRY · 利用条件
核融合科学研究所の建物を斜めから見た外観。高層部分、低層部分、前庭が見える。
別角度から見た核融合科学研究所(2009年撮影、パノラマ写真の一部)。vitroids / Masakazu Matsumoto, “National Institute for Fusion Science Japan2.jpg”, CC BY 2.0(切り出し・縮小・WebP変換) · CC BY 2.0

LHDが調べたプラズマの本質

磁場閉じ込め型の核融合研究では、高温の荷電粒子集団であるプラズマを磁場で閉じ込める。環状の磁場を使う場合には磁力線に適切なひねりを与える必要があり、LHDはらせん状の外部コイルを使うヘリオトロン配位を採用した。閉じ込め磁場の形成にプラズマ電流を必須としないことが、定常運転を目指すうえでの特徴だ。LHD本体は外径13.5メートル、総重量約1,500トン。装置の大きさ以上に重要なのは、超伝導磁石、複数の加熱手段、多数の計測器を組み合わせて、条件を変えながらプラズマを調べられた点にある。LHDの構成と磁場配位

真空容器、外部ヘリカルコイル、内部プラズマの位置関係と、くびれた容器断面を説明する模式図
壁・コイル・プラズマの位置関係の模式図。実機の寸法・巻線数・磁気面の再現ではない。図解:FUSION INDUSTRY · 利用条件

加熱を支える負イオン源の研究

加熱用の中性粒子ビーム入射(NBI)では、もとになるイオンビームを狙った方向へ集束させる技術が重要になる。NIFSの開発用負イオン源RNISを用いた2025年の研究は、弱い高周波摂動に応じてビームの幅や軸が振動することを観測した。ビームの広がりによる損失を減らすため、イオン源内部の物理まで立ち戻って調べた成果である。ただしITER用イオン源の問題を全て解決したという結果ではなく、実機条件での検証が次の課題として残る。NIFSの研究発表/Scientific Reports原論文

研究開発用負イオン源RNISの内部。銅色の容器内に白い環状RFアンテナとプラズマグリッドのマスクが設置されている。
研究開発用負イオン源RNISの内部。RFアンテナとプラズマグリッドのマスクを設置した実験構成。Nagaoka, K., Nakano, H., Hamajima, T. et al., “Response of negative ion beamlet width and axis deflection to RF field in beam extraction region, Figure 5b”, CC BY 4.0(写真部分の切り出し・WebP変換) · CC BY 4.0

光の位相から電子密度を測る

計測側では、炭酸ガスレーザー干渉計が電子密度の測定を支えた。プラズマを通る光の位相変化を読み取る方法で、LHDでは密度分布や大規模な変動を捉える二色イメージング干渉計と、安定した密度監視を狙う分散干渉計が開発された。高密度での測定、機械振動による雑音、検出器の放射線対策などを同時に解かなければ、精密な物理データは得られない。2026年公表の総説は、LHDで蓄積したこうした計測の原理・装置・解析を整理している。レーザー干渉計の開発総説

LHDの密度計測に使う位相変調分散干渉計の光学ベンチ。上下の光学台とLHDに光を送受する保護管が写真中の矢印で示されている。
LHDの電子密度を測る干渉計の光学ベンチとビーム保護管。加熱用レーザーではなく計測装置。Tanaka, K., Akiyama, T., Kinoshita, T. et al., “CO2-laser Interferometer on the Large Helical Device, Figure 18b”, CC BY 4.0(写真パネルの切り出し・WebP変換) · CC BY 4.0

乱流は熱と粒子をどう運ぶのか

温度を上げれば、エネルギーは外へ逃げようとする。その輸送を、粒子同士の衝突だけで説明できない場面がある。密度や電場の小さな揺らぎが集まり、乱流や流れを作り、装置全体の温度分布を変えてしまうからだ。小さな現象を無視した平均値だけでは、閉じ込め性能の変化や急な熱の伝わり方を捉えきれない。

この難しさを示すのが、2025年12月に発表されたLHDの乱流研究である。中心部を短く加熱した際の応答を高精度に観測し、乱流には熱を運ぶ働きに加えて、離れた領域の変化を素早く結びつける働きがあることを示した。研究の意味は「乱流をなくせばよい」という単純な制御像を越え、どの揺らぎが、どの時間・空間尺度で輸送を決めるのかを見分ける点にある。乱流の二つの役割

10のユニットで読み解く研究領域

現在の研究テーマは、メタ階層ダイナミクス、構造形成・持続性、位相空間乱流、プラズマ量子プロセス、プラズマ・複相間輸送、可知化センシング、プラズマ装置学、複合大域シミュレーション、超高流束協奏材料、超伝導・低温工学の10ユニットで構成される。装置名で研究分野を区切らず、解くべき問題から組織を作ったことが特徴だ。ユニット一覧

最初のまとまりは、プラズマが自ら作る構造と変動を理解する研究である。メタ階層ダイナミクスは、電子や原子の微視的現象が装置規模の振る舞いへつながる階層間の関係を扱う。構造形成・持続性では、磁場形状がプラズマ全体の分布や閉じ込めにどう作用するかを問う。局所の粒子運動を説明できても、全体の安定した構造がどう生まれるかは別の課題として残る。メタ階層ダイナミクス/構造形成・持続性

位相空間乱流の「位相空間」は、粒子がどこにあるかに加えて、どちらへ、どの速さで動くかまで含めた記述を指す。平均温度が同じでも、速度分布の形が異なれば波や不安定性への応答は変わり得る。速度分布を複数地点で同時に測り、理論・シミュレーションと照合することが、このユニットの狙いである。位相空間乱流

第二のまとまりは、プラズマと周囲の物質との接点だ。プラズマ量子プロセスは、原子・イオンの反応や発光を調べ、不純物による放射損失や観測スペクトルの解釈を支える。プラズマ・複相間輸送では、プラズマから壁、冷媒、排気、燃料循環へとつながる熱・粒子の移動を扱う。炉心だけを高性能にしても、熱を受け取る壁や燃料の出入りが成立しなければ、システム全体は動かない。量子プロセス/複相間輸送

第三のまとまりは、研究を可能にする計測・計算・材料・機器である。可知化センシングは高精細な計測と統計数理を組み合わせ、データから物理的な知識を取り出す。複合大域シミュレーションは、極端に異なる時空間尺度の物理モデルをどう接続するかを研究する。計算機を速くするだけでは、電子の運動から装置全体までを無条件に一つの計算で解けるわけではない。可知化センシング/複合大域シミュレーション

材料研究では、高温や強い粒子流に耐える構造材料に加え、絶縁、水素制御、センサーを担う機能材料を開発する。超伝導・低温工学では大電流導体や冷却システムを扱い、核融合で培った知識を水素利用などにも展開する。物理学の発見と機器の革新は、こうしたユニット間を行き来しながら進む。超高流束協奏材料/超伝導・低温工学

プラズマ装置学は、中性粒子ビーム入射や高周波加熱といった核融合の基幹技術を扱う一方、反物質プラズマ、ミュオン、電気推進器へも研究対象を広げる。共通項は荷電粒子集団の計測と制御である。核融合用の装置技術を出発点に、異分野での応用からも新しい制御原理を得ようとする研究領域だ。プラズマ装置学

MCPoPとCHD・CHD-Uの違い

2026年4月1日に始動したMCPoPは、超高温プラズマのミクロ集団現象を中核に据える学術研究基盤計画である。研究上の問題意識は明快だ。炉心を小型化しても高温を保とうとすれば、急な温度勾配などが生じ、揺らぎや不安定性の理解がいっそう重要になる。そこで、微細な状態を操作して高分解能で測定し、理論・計算と照らして因果関係を調べる。MCPoPの目的と開始

CHDは、その初期段階を担う実験プラットフォームである。2006年まで実験していたCHSを改修し、LHDで開発した計測・加熱技術を導入する。小型化による機動性と計測能力を活かし、CHD-Uに向けた準備研究も行う。2026年10月25日に確認した公式サイトは、CHDについて2026年度の実験開始を目指して改修中と記載している。本稿では計画の始動と、装置の実験開始実績を混同しない。CHDの整備方針/MCPoP公式発表

CHD-Uは、ポストLHDの中核を担う新装置計画として検討されている。CHDが旧CHSの改修であるのに対し、CHD-Uは新装置の設計・研究計画を具体化する段階にある。2026年3月の運営会議ワーキンググループ提言は、研究目標の明確化、実行可能な短中期課題からの段階的な推進、国内外の複数装置との連携を求めた。文部科学省の2026年2月策定の年次計画では、CHD-Uへの着手に際し、CHD等の進捗と財源の確保状況を評価し、必要に応じて計画を見直すとしている。年次計画 既に稼働している装置、確定した発電実証計画として扱うことはできない。CHD-U研究計画への提言

装置が小さくなることを、そのまま研究の縮小と読み替えるのも早計だ。何を測定でき、どの条件を独立に変えられるかで、答えられる科学的な問いは変わる。ただし、その優位性を成果として示すには、計測精度と理論の検証能力を実際に高める必要がある。MCPoPの意義は、この研究設計がどれだけ実現するかにかかっている。

予測の精度を高めるため、計算結果の種類を組み合わせる研究もある。2024年12月に公表された共同研究では、多数の低精度データと少数の高精度データを統合する「マルチフィデリティモデリング」により、乱流輸送モデルの予測を改善した。計算を大量に実行するだけでなく、精度と計算負荷の異なる情報をどう組み合わせるかが研究課題になる。予測モデルの改善

MCPoPが研究計画、CHDが既存CHSの改修装置、CHD-Uが新規装置計画であることと、3種類のプラズマ計測の対象を示す図。
MCPoP・CHD・CHD-Uの段階と計測原理を示す模式図。CHD-Uは計画段階、CHDの年度内開始も計画。機器配置・波形は実物や実測値の再現ではない。図解:FUSION INDUSTRY · 利用条件

スーパーコンピュータ双星とデータ科学

実験と並ぶ柱が、スーパーコンピュータ「プラズマシミュレータ」だ。NIFSとQSTは、それぞれの計算基盤を統合して共同調達し、2025年7月1日に運用を開始した。設置場所は青森県六ヶ所村のQST六ヶ所フュージョンエネルギー研究所。12月には愛称が「双星(そうせい)」に決まった。二機関の連携は、名称だけでなく設備投資と共同運用の仕組みに表れている。運用開始/双星の命名

双星はCPU、CPUとGPUを組み合わせたAPU、大容量メモリの三つのサブシステムを持ち、総理論演算性能は約40.4ペタフロップス。異なる計算特性に対応する構成であり、この数値があらゆる研究コードの実効速度を保証するわけではない。粒子運動や乱流の計算、モデル開発などに使う共同利用の計算基盤として理解するのが適切だ。システム構成

2025年12月に公表された研究では、土岐のLHDと約1,000キロ離れた六ヶ所の計算機をSINET6で結び、遠隔リアルタイム予測制御を実証した。観測データでモデルを更新するデータ同化を使い、予測から制御指令を戻す。これは「計算してから実験と比べる」手順を、実験中の制御サイクルに接続した成果である。一方、LHDでの制御実証を、そのまま将来の燃焼プラズマの制御完成と受け取ることはできない。遠隔予測制御の実証

既存データも研究基盤になる。NIFSは2023年からLHD実験データのオープン化を進め、2024年12月にはDOIを付与した登録件数が1,000万件を超えた。これは放電が1,000万回あったという意味ではない。識別子付きデータとして参照可能にすることで、別の研究者が新しい解析手法を適用し、過去の実験に別の問いを投げかけられる。実験終了後にも科学的価値を生むための重要な条件である。データ公開の発表

産業につながる技術と人材

産業界との接点では、装置そのものの巨大さより、制御・計測・材料などの個別技術を見ると理解しやすい。NIFSの核融合科学学際連携センターには、先端学術研究連携、開発研究連携、産学官連携の三部門がある。さらにフュージョンエネルギー産学連携研究室は、企業などの外部資金も活用する技術開発グループを設け、研究成果の社会実装を進める仕組みを整えている。学際連携センター/産学連携研究室

具体例の一つが、2026年6月に三菱電機、京都大学、NIFSが発表したマイクロ波プラズマ計測システムだ。周波数コムと信号処理を組み合わせ、最大34点を長時間にわたり同時測定するシステムを構築し、京都大学のHeliotron Jで実証した。プラズマの状態を多点で追えることは、揺らぎの空間構造を見分け、将来の制御を支えるうえで意味がある。NIFSの技術が他機関の装置で検証される、共同研究の具体像でもある。多点同時計測の実証

もう一つは、2026年2月に関西学院大学との共同研究で発表した液化水素を用いる高温超伝導線材の試験である。NIFSに水素の液化から通電までを行う装置を立ち上げ、液化水素中で1,000アンペア以上を通電できる試験基盤を構築した。核融合炉向けコイルと水素発電向け発電機の研究をつなぐ成果だが、実機コイルや商用発電システムの完成を意味するものではない。液化水素と超伝導線材の統合試験

材料の耐久性は、環境を定めた試験で確かめる必要がある。2024年11月に公表されたNIFS参加の共同研究では、600℃の液体リチウム鉛合金に旋回流をつくり、2種類のFeCrAl系酸化物分散強化合金を1,000時間試験した。保護性酸化被膜の形成と耐食性を確認した結果であり、商用ブランケット全体の寿命を実証したものではない。液体金属環境での材料試験

こうした技術には、研究者だけでなく計測器を作る技術者、計算コードを改良する学生、設備を安全に運転する担当者が関わる。NIFSでは1992年に総合研究大学院大学の核融合科学専攻が設置され、大学院教育を担ってきた。長期の共同研究施設が持つ価値には、論文や装置の性能に加えて、次の実験を設計し運用できる人を育てることも含まれる。教育の沿革/技術部の専門領域

これからのNIFSをどう見るか

NIFSの転換を評価する視点は、装置の世代交代だけでは足りない。LHDデータから新しい法則を引き出せるか。CHDで精密計測と機動的な実験を実現できるか。CHD-Uの科学目標を明確にし、共同研究コミュニティの力を結集できるか。そして計算・材料・超伝導の成果を、異なる装置や産業の課題へつなげられるかが問われる。

2026年度には、JT-60SAやドイツのWendelstein 7-Xなどを対象とする大型装置利用共同研究も新設された。土岐の新装置だけにすべての問いを託さず、既存データ、国内外の実験、計算を組み合わせる方向が制度にも表れている。大型装置利用共同研究

核融合発電への道では、プラズマを高温にする技術と、振る舞いを理解して長く安定に扱う科学の双方が必要になる。LHDの経験には、何を測り、どう確かめ、どの知識を次の設計へ渡すかという方法が蓄積されている。それを共同利用の形で開き、新しい装置と研究領域へ展開できるか。そこに、LHD実験完遂後のNIFSの役割がある。

乱流の計測、乱流輸送モデルの改善、遠隔予測制御、液体金属環境での材料試験というNIFS参加共同研究の4成果を示す図。
異なる4研究の成果を整理した模式図。材料試験は所定条件の2試験材による結果で、商用炉寿命・中性子照射性能・発電実証を意味しない。曲線は実測値ではない。図解:FUSION INDUSTRY · 利用条件
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