トカマクを知る：実験の蓄積と巨大な供給網を、発電へつなぐ

トカマクは、核融合の研究蓄積と、大型機器を実際に作ってきた供給網を併せ持つ方式だ。JETの重水素・トリチウム実験、日欧のJT-60SA、建設中のITER、民間の高磁場装置へと、知見を受け渡す具体的な道筋がある。産業として核融合を理解するなら、まず押さえたい軸である。ただし、実験の成熟と、電力を安定供給する発電所の完成は別の段階にある。

中心ソレノイドは、変化する磁束によってプラズマに電流を誘起する役割を担う。加熱には電流による抵抗加熱に加え、中性粒子ビームや高周波の電磁波を使う。磁石で閉じ込めること、熱を入れること、状態を測ることは別々の仕事であり、同期して初めて装置として働く。ITERによる原理解説

日本のJT-60SAは、燃焼プラズマを研究するITERを支援し、将来の高性能運転に必要な知見を調べる装置だ。QSTとF4Eは、2026年2月27日に増強後の統合試験運転を始めたと発表した。こうした段階的な検証が、加熱、制御、真空、冷却を組み合わせる経験になる。JT-60SAの統合試験運転

ITERでは2026年7月28日、9基のうち6基目のセクターモジュールを据え付けた。約1,100トンのモジュールを扱う規模に、精密な組立が重なる。「炉心を構成するセクターの3分の2が所定位置に入った」成果であり、発電所全体が3分の2完成したという意味ではない。ITERの据付報告

発電所では、核融合の熱を電気へ変える際の損失に加え、加熱装置、冷凍機、ポンプなどの消費を差し引く。十分なQと、正味電力、年間の稼働率はそれぞれ確かめる必要がある。ニュースの「出力」がどの地点で測られたものかを見るだけで、計画の読み違いは大きく減る。プラズマ利得と工学的収支の違い

高温超伝導を使う小型・高磁場路線も進む。Commonwealth Fusion Systems（CFS）はSPARCを建設し、その先に発電プラントARCを置く。2026年8月の同社説明では、Q>1はこれから達成する目標である。線材・磁石単体の試験成功を、SPARCの核融合利得達成へ置き換えることはできない。CFSの開発段階

日本の供給網では、古河電工とグループ会社SuperPowerの高温超伝導線材、Tokamak Energyの磁石技術を結ぶ協業がある。炉を丸ごと造る企業だけが市場の主体ではない。線材の長尺化や均一性、巻線後の性能、検査工程まで、部品が大型機器になる過程に参入の接点がある。古河電工の協業発表

一方、燃料のトリチウムを循環させ、中性子の熱を取り出し、傷んだ機器を交換する課題は多くのD–T方式に共通する。京都フュージョニアリングはプラズマ加熱、燃料サイクル、ブランケット・熱サイクルを開発している。試験ループでの熱回収や燃料処理の成果は重要だが、それ単独で核融合炉全体の発電を実証したことにはならない。京都フュージョニアリングの開発領域

トカマクは、大型装置の研究・製造経験を起点に具体的な供給先を探しやすい。受注を考える企業は、要求性能だけでなく、品質保証、検査記録、保守性、納期を含む調達条件まで読む。その蓄積を、次の装置で再利用できる形にすることが産業化への一歩になる。