SPARCの試験磁石は、巻線の間を絶縁しなかった
MITとCFSが試した無絶縁の超電導磁石。電流が隣の巻線へ移れる構造を、材料、充放電、失超試験から読む。小型で働いた自己保護が、大型で無損傷を保証するとは限らない。
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MITとCFSが試した無絶縁の超電導磁石。電流が隣の巻線へ移れる構造を、材料、充放電、失超試験から読む。小型で働いた自己保護が、大型で無損傷を保証するとは限らない。
NIFSと安藤ハザマが核融合建屋安全設計グループを設立。水素が建材を透過する仕組みと、より閉じ込め性能の高い建材を2029年3月まで研究する。トリチウム実験は実施しない。
財政制度等審議会が2027年度予算建議で、核融合の発電実証コストの精査と民間資金導入を提言。QSTの約2兆円概算は原型炉の第1期のみを指し、建設予算の決定ではない。
京都フュージョニアリングが元米アイダホ国立研究所のカルデローニ氏をブランケット開発責任者に起用。ORNLとのUNITY-3を率い、核融合炉の燃料増殖を試験で裏付ける体制を強化する。
米TAEは11月17日、核融合実験装置Normの燃料供給、中性粒子ビーム、高周波加熱を強化する改修状況を公表した。2027年に1億度を目指すが、達成済みではない。
欧州のF4Eと日本のQSTは11月16日、ITER機器に関する技術協力の枠組みを結んだと発表した。加熱装置、計測、水中トリチウム除去が検討分野に挙がる。
ITERは11月19日、第39回理事会の結果を公表した。真空容器の9区画中6区画が据付位置に入り、主要工程の達成件数は目標202件に対して212件となった。
フランスは11月16日、2035年までの核融合国家戦略を公表した。ITER、WEST、Laser Mégajouleを核に研究基盤や人材育成を強化し、欧州パイロット炉に必要な技術の確保を目指す。
QSTが2026年11月19日号で公表したITER向けジャイロトロン追加調達の進展。20基のうち最初の1基が10月に那珂研で短パルス1MWを確認した。長時間運転やITERへの納入とは別段階だ。
米Pacific Fusionが11月20日、ニューメキシコ州の研究・製造拠点で核融合燃料のトリチウムを扱うための放射性物質ライセンス取得を発表。規制上の前進であり、装置完成や発電成功ではない。
RIが振り返ったLIPAc超伝導加速部の組立。部品の供給、清浄な現地組立、接続後の試験を分け、機器の単価だけでは見えない供給企業の仕事を読む。
43秒間に約90個の水素ペレット。W7-Xの実験から、燃料を冷やして形にし、加熱に合わせて補給する装置の役割を読む。