ITER
- 名称の補足
- ITER(イーター、核融合実験炉)
- ENGLISH
- ITER
ITER(イーター)は南フランスで建設中の国際的な核融合実験炉。燃焼プラズマや装置技術を研究しますが、発電・送電は行いません。

プロジェクトプロフィール
研究成果・核融合出力・正味発電・商用化を区別して掲載しています。将来の稼働年や発電量は、運営主体の公表目標です。
- 正式名称
- ITER
- 運営主体
- ITER Organization
- 主体区分
- 国際共同
- 設置国
- フランス
- 設置場所
- サン・ポール・レ・デュランス
- 区分
- 研究装置
- 技術方式
- トカマク
- 開発段階
- 建設
開発段階の補足:ホスト国はフランス。参加国を設置国として地図に展開しない。予定年は達成実績ではない。
研究・開発の目的
燃焼プラズマと核融合炉の統合技術を実証する国際共同実験装置。発電は行わない。
確認できたマイルストーン
- 2020 · 達成・実施を確認
装置組立を開始。
- 2023 · 達成・実施を確認
トカマク複合建屋の土木工事が完了。
今後の公表目標
- 2034 · 公表目標(未達成)
研究運転開始の公表目標。
- 2039 · 公表目標(未達成)
重水素・三重水素運転開始の公表目標。
公表されている技術仕様
| 項目 | 公表値 | 値の意味・条件・出典 |
|---|---|---|
| 核融合出力 | 500 MW | プラズマでの設計目標。電力出力ではない |
| 外部プラズマ加熱入力 | 50 MW | Q=10目標の分母。施設全消費電力ではない |
| プラズマ増倍率Q | 10 | 設計目標 |
関与が確認できる企業
- 大和合金株式会社:供給・納入実績
- 旭金属工業株式会社:技術開発
- 東京電子株式会社:供給・納入実績
- 株式会社IHI:供給・納入実績
- 株式会社アライドマテリアル:供給・納入実績
- 株式会社スギノマシン:技術開発
- 株式会社日立製作所:供給・納入実績
- 株式会社東芝:供給・納入実績
- キヤノン電子管デバイス株式会社:技術開発
- 三菱重工業株式会社:供給・納入実績
- 三菱電機株式会社:供給・納入実績
- 古河電気工業株式会社:供給・納入実績
関連するFIの詳しい記事
確認範囲と分類上の注意
- 公式資料に記載された用途を編集分類したもの。事業者の正式区分とは限らない。
- 今回確認できる項目なし。存在しないことや非公表であることは断定しない。
- 既存公開記事のIDと主題を照合。科学技術の根拠資料としては使用しない。
- ITER In a Few Lines(ITER Organization)
確認:2026-10-12 - What will ITER do?(ITER Organization)
確認:2026-10-12
最終確認:2026/10/12 20:28:19(日本時間)
ITERとは
ITER(イーター)は、南フランスのサン・ポール・レ・デュランスで建設が進む核融合実験炉と、その国際計画の名称です。将来の核融合発電に必要な科学と技術を調べる大型のトカマク装置ですが、ITER自体は発電・送電を行いません。ITERの全体像
名称は、もともと International Thermonuclear Experimental Reactor(国際熱核融合実験炉)の頭文字から来ています。現在の公式説明では、ラテン語で「道」を意味するITERを固有名として使っています。「英語の正式名称を展開すれば全て説明できる略語」とは少し違う成り立ちです。名称の変遷

何を実験するのか
外部から加熱する実験では、人が入れた熱への応答が中心になります。反応自体が強い熱源になると、温度、粒子の動き、閉じ込めや制御の関係も変わります。その状態を予測し、安定して扱えるかを確かめることが、将来の炉の設計に重要です。
仕組み:磁場で閉じ込めるトカマク
ITERでは、ドーナツ状の真空容器内にプラズマを作り、外部コイルとプラズマ電流が生む磁場を組み合わせて閉じ込めます。プラズマは電気を帯びた粒子の集まりなので、磁場によって運動を制御できます。強力な磁場を作る超伝導磁石は極低温に冷やし、その内側では高温のプラズマを扱います。
磁石だけでは実験できません。燃料供給、加熱、計測、真空排気、冷却、電源、制御が必要で、壁やダイバータは流れ出る熱や粒子を受けます。ITERは、こうした機器を大型装置として組み合わせる技術も検証します。トカマクの仕組み

「Q=10」は発電量が10倍という意味ではない
ITERの代表的な目標は、プラズマへ入れる外部加熱50 MWに対して、核融合出力500 MWを得ることです。この比がプラズマ利得Q=10です。500 MWは電気出力ではなく、核融合反応が生む出力を表します。ITERの目標
分母の50 MWには、施設全体が使う電力のすべてが入っているわけではありません。加熱装置へ電気を供給するときの損失や、冷却・真空・補助設備などの消費も別にあります。したがって、Qが10になっても、そのまま「投入電力の10倍の電気を送れる」とは言えません。2026年10月8日時点で、これらはITERの研究目標です。
トリチウム増殖も試す
将来のD–T核融合発電では、使ったトリチウムを補う方法が重要になります。ITERでは、リチウムを使ってトリチウムを作るテストブランケットモジュール(TBM)の試験も計画されています。
これは、限られた試験モジュールで将来のブランケット技術を確かめる役割です。ITER全体が燃料を自給する実証や、発電所として燃料・熱・電力を一体で運用することとは分けて考えます。ITERのトリチウム増殖試験
ITER機構とQSTはどんな関係か
計画に参加するのは、日本、欧州、米国、ロシア、中国、韓国、インドの7極です。各極が機器などを分担し、ITER機構が計画全体の統合と現地施設の運営を担います。「ITER機構」は国際機関の名前であり、日本のQSTとは別の組織です。ITER機構の説明
QSTは日本の国内機関として、日本の分担機器・設備の調達や人材協力の窓口を担います。日本企業が製作する機器がフランスのITERへ運ばれることと、日本国内にITER本体を建てることは違います。QSTの役割
JT-60SA・Q-DEMOとの違い
JT-60SAは那珂にある実験装置で、ITERや原型炉に役立つプラズマの運転方法を調べます。Q-DEMOは発電実証を目指す原型炉の概念設計です。ITERで燃焼プラズマの知見が得られても、燃料循環、材料寿命、保守、正味の発電などの課題が自動的に解決するわけではありません。各計画がどの問いに答えるかを意識すると、成果を読み違えにくくなります。
関連用語・詳しく読む
情報確認日
2026年10月8日。組織名・役割・計画と実績を公式公開資料で確認しています。
一文でいうと
ITERは、燃焼プラズマと関連技術を研究する国際的な核融合実験計画です。
少し詳しく
発電所そのものではなく、得た熱を電気に変えて送電する計画ではありません。Q=10という設計目標はプラズマ加熱入力と核融合出力の比であり、施設の電力収支ではありません。トリチウム増殖も、試験モジュールによる研究と発電所全体の燃料自立を区別します。
何に使われるか
研究の目的、成果の評価範囲、次の原型炉との役割分担を理解するために使います。
どこで登場するか
燃焼プラズマ、国際協力、機器製作、ブランケット試験に登場します。
関連する学習記事
この補足の出典・確認日
- ITER|What will ITER do?(確認:2026-10-31)
- ITER|Tritium breeding(確認:2026-10-31)
編集:FUSION INDUSTRY。公開一次資料をもとに解説しています。
関連する企業・研究機関の公式情報
開発の現在地や技術資料は、各組織の発表から確認できます。
- ITER機構|In a Few Lines
- ITER機構|Project Progress in Milestones
- ITER機構|What is Fusion?
- ITER機構|What is burning plasma?
- ITER機構|What is a tokamak?
- ITER機構|What will ITER do?
- ITER機構|Tritium Breeding
- ITER機構|The ITER Organization
- QST|量子エネルギー研究分野・Q-DEMO概念設計報告書について
- ITER Organization|新ベースライン記者会見概要
- ITER Organization|38th ITER Council Meeting
- ITER Organization|Two-thirds of ITER tokamak core now in place
- ITER Organization|A remarkable chapter draws to a close
- ITER Organization|Fusion Glossary(Alpha heating)
確認日:2026-10-08